Leisure-eye(レジャーアイ)　総合　利用規約

第1条（総則）

株式会社エーリン（以下「当社」といいます）は、当社がleisure-eye.co.jpおよびドメインによるwebサイト（以下「本サイト」といいます）を通じて提供するサービス（以下「本サービス」といいます）の利用に関する規約（以下「本規約」といいます）を下記のとおり定めます。

本サービスは、本規約に基づき提供されるサービスであり、本規約をご承諾いただいた方にのみ提供させていただくサービスです。従いまして、利用者の方々は本サービスをご利用になった事実をもちまして本規約に同意いただいたものとして扱わせていただきます。予めご了承ください。

第2条（本規約の適用と変更）

1. 本規約は本サービスの利用に関して、本サイトおよび本サービスを利用する全ての利用者（以下「利用者」といいます）に対して適用されるものとします。
2. 本規約とは別に当社が個別のサービスについて別途定める利用規約および諸規定（以下あわせて「諸規定」といいます）は、それぞれ本規約の一部を構成します。
3. 本規約と前項の諸規定の内容が異なる場合には、諸規定が優先されるものとします。
4. 当社は、利用者の承諾を得ることなく、また、事前の通知を行うことなく本規約の変更を行うことがあります。この場合、本サービスの利用条件は、変更後の利用規約によるものとします。変更後の規約は、当社が別途定める場合を除き、本サイト上に表示することによって利用者に通知するものとし、本サイト上にアップロードされた時点より効力を生じるものとします。

第3条（本サービスで提供される情報について）

1. 本サイトは、パチンコ店およびパチンコに関わる事業者または個人が参加するサイトです。本サイトは「株式会社エーリン」が運営しています。本サイトではパチンコ・パチスロの新機種スペックを解析し、出玉率などの参考値をウェブ上で確認することができます。
2. 当社の解析したスペックによる出率などに関してはあくまでも参照値であるため、当社は利用者の営業による損失などの損害賠償責任等は一切負わないものとします。
3. 利用者は、本サービス上で提供される情報の真偽や信頼性については利用者自身が判断し、自らの責任で情報を利用するものとします。
4. 利用者は、本サービス上で提供される情報に明らかな誤りを発見した場合は、当社にその内容を連絡し、修正を求めることができるものとします。
5. 当社は、利用者から前項に基づいた情報の修正要求があり、利用者からの申し出が正当であると判断できた場合、合理的な範囲で、すみやかにその情報を修正または削除するよう努めるものとします。

第4条（外部リンクについて）

1. 本サイトには広告を含め、本サイト以外の外部サイトへのリンクが存在し、利用者は当社の管理下にないサイトへアクセスすることができます。リンク先の外部サイトには、内容の正確さ、著作権の応諾、合法性など不適当なものも存在する可能性がありますが、当社は、他の外部サイトの内容について一切の責任を負いません。利用者は、自己の責任と判断において外部リンク先のサイトを利用することとします。

第5条（本サイトへのリンクについて）

1. 本サイトへのリンクは、トップページに限り、自由に行っていただけます。
2. 当社への事前の承諾を得た場合を除き、以下の形式でのリンクは禁止いたします。
   1. ① 各サービストップページ以外の下層にあるページに直接リンクを張ること。
   2. ② フレームの設定その他により、当社の記事またはデータの編集意図を損なうおそれのある様態によるリンク。
   3. ③ リンクにより、当社の営業との誤認混同を生じさせる様態による場合。
   4. ④ 当社の社会的損失を損ない、または損なうおそれのある、もしくは当社に経済的損失を生じさせるおそれのある様態によるリンク
   5. ⑤ 当社が不適切と判断したリンク

第6条（設備等の準備）

1. 利用者は本サービス利用に必要となる通信機器、ソフトウェア、その他これらに付随して必要となる全ての機器の準備および回線利用契約の締結、インターネット接続サービスへの加入、その他、本サービスを正しく利用するために必要な準備を自己の責任において行うものとします。

第7条（著作権などについて）

1. 本サイト上の解析結果などのデータ・文書・イラスト・動画等（以下、「コンテンツ」といいます）の著作権は、原則として当社に帰属するものとします。遊技機等のイラスト、キャラクター等、当社がサイト上に「c」を付してアップロードしたコンテンツの著作権はそれぞれの著作権者に帰属します。
2. 当社は、前項の禁止行為によって当社またはパチンコ店および利用者に発生した、または発生するおそれのある損害について、当該の行為を行った者に対して損害賠償請求を行う場合があります。雑誌・新聞・Web・ブログ等にデータを転載される場合は、事前に当社までご相談下さい。
3. 当社は、当社に無断で解析結果など当社の著作物、商標、所有物の利用および転載を発見した場合、権利侵害者に対し、法的処置をとる場合があります。
4. 利用者は、本サイト内に利用者自身の著作物等の権利侵害と思われる内容を発見した場合、「プロバイダ責任法」に基づく様式にて送信防止処置の依頼を行うことができることとします。
   
   送付先：郵送の場合　: 〒458-0021 愛知県名古屋市緑区滝ノ水４－１３０１－６
   FAXの場合 　: 052-875-6601
   株式会社エーリン　侵害情報管理係
5. 前項の手続きにより書面を提出する利用者は、利用者の権利が侵害されたとの届出を権利侵害を行ったとみられる個人または事業者に通知するために、提出した書面が利用される場合があることに同意するものとします。
6. 当社は、前項に基づく送信防止処置依頼書を受領した場合、プロバイダ責任法で定める用件の充足が明らかであることを確認できた場合、当該情報、データの使用停止、削除等を行うものとします。

第8条（禁止事項）

1. 利用者は、本サービスの利用に際して以下の行為を行わないものとします。
   1. ① 本サイトによって得た情報を、当社の許可を得ずに二次利用する行為。
   2. ② 当社、他の利用者もしくは第三者の著作権、商標権、その他の権利を侵害する行為、また侵害するおそれのある行為。
   3. ③ 当社、他の利用者もしくは第三者の財産またはプライバシーを侵害する行為、また侵害するおそれのある行為。
   4. ④ 当社、他の利用者もしくは第三者に不利益もしくは損害を与える為、または損害を与えるおそれがある行為。
   5. ⑤ 法令に違反する行為、または違反するおそれのある行為。
   6. ⑥ 公序良俗に反する行為、もしくはそのおそれのある行為、または公序良俗に反する情報を第三者に提供する行為
   7. ⑦ 犯罪的行為、もしくは犯罪的行為に結びつく行為、またはそのおそれのある行為。
   8. ⑧ イタズラ、虚偽、またはそのおそれのある情報を提供する行為。
   9. ⑨ 当社もしくは本サービスの信用を毀損する行為。
   10. ⑩ 当社、本サービスの運営、またはネットワークシステムを妨害する行為、またはそのおそれのある行為。
   11. ⑪ 本サービスに関わるサーバーに負担をかける行為、またはそのおそれのある行為。
   12. ⑫ コンピューターウイルス等有害なプログラムを通じて、または本サービスに関連して使用し、もしくは提供する行為。
   13. ⑬ 他の利用者または第三者になりすまして本サービスを利用する行為。
   14. ⑭ 他の利用者または第三者に対し、当社の許可を得ずに無断で広告・宣伝を行う行為。
   15. ⑮ 本サービスの主旨に沿わない、または沿わないおそれのある行為。
   16. ⑯ 上記のいずれかに該当する行為、または該当するおそれのある行為がみられる他のサイト、データ等への当該行為の助長、または助長のおそれのある目的で本サイト内へリンクを貼る行為。
   17. ⑰ その他、弊社が不適切と判断する行為。
2. 当社は、前項の行為、または抵触するおそれのある行為を行ったものに対して、予告なく本サービスの利用制限、または登録、発信した情報を削除することができるものとします。

第9条（サービスの提供）

1. 本サービスの内容は、当社がその時点で合理的に提供可能なものとします。
2. 当社は、理由の如何を問わず、また利用者に事前の通知をすることなく、本サービスの一部または全部の変更、追加および削除をすることができることとします。

第10条（サービスの中断）

1. 当社は、次のいずれかに該当する場合には、利用者に事前の通知をすることなく本サービスの一部または全部を中断することがあります。
   1. ① 天災、事変、その他の非常事態が発生し、または発生するおそれがあり、「電気通信事業法」第8条で定める重要通信を確保するために必要なとき。
   2. ② 本サービス設備もしくはシステムの保守または工事のため必要なとき。
   3. ③ 本サービス用設備もしくはシステムに障害が発生し、やむをえないとき。
   4. ④ その他、当社が必要と判断したとき。

第11条（個人情報の保護）

1. 当社は、別途定める「個人情報保護ポリシー」に基づき、個人情報を適切に取り扱います。
2. 当社は、プロバイダ責任法第４条に基づいた請求があった場合、刑法第37条に基づく「インターネット上の自殺予告事案への対応に関するガイドライン」に基づいた照会があった場合、刑事訴訟法第２１８条および、その他裁判所からの執行命令があった場合には、利用者の個人情報または通信に関わる情報を開示する場合があります。

第12条（免責事項）

1. 当社は、本サービスの利用に関して利用者に発生した使用機会の逸失、またはあらゆる種類の損失、損害について一切の責任を負わないものとします。
2. 当社は、利用者が本サービスを通じて取得する情報などについて、正確性、信頼性、完全性など、いかなる保証も行わないものとします。

第13条（準拠法）

1. 本規約の成立、効力、履行および解釈に関しては、日本法が適用されるものとします。

第14条（管轄裁判所）

1. 本サービスに関して利用者と当社の間で生じた紛争については、当社の所在地である地方裁判所を専属管轄裁判所とします。